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育児中の一人医長の1例(IVR専門医 女性)
業務形態
9:00~16:30(7.5時間/日、37.5時間/週)の育児時短常勤
*¹
。当直免除。
*1
:画像管理加算要件においても常勤と認められる。
育児時短は他に複数パターンあり、育児状況・各科状況に応じて選択。
当院では下記支援制度の1と3を、申請・利用している。
育児中女性医師への支援制度(西日本地区の一例)
(趣旨)
医師の就労環境整備の一環として、医療機関が女性医師等の短時間正規雇用制度若しくはベビーシッター等保育サービスの活用支援制度を導入する事業又は女性医師等の宿直等代替職員を活用することに対し、予算の範囲内において補助金を交付する。
(事業の実施主体)
地方公共団体、地方独立行政法人、日本赤十字社、社会福祉法人恩賜財団済生会、全国厚生農業協同組合連合会及びその他知事が適当と認める者。
(交付対象事業)
女性医師等短時間正規雇用導入支援事業
女性医師等の離職防止・復職を支援するため、医療機関が女性医師等の短時間正規雇用制度を導入し、短時間正規雇用の勤務形態により女性医師等を雇用する事業。
ベビーシッター等活用支援事業
女性医師が子育てと仕事とを両立しやすい職場環境づくりとして、医療機関がベビーシッター等保育サービス(保育所を除く)の活用に対する支援制度を導入し、ベビーシッター等を活用した女性医師等に対し、医療機関がその経費の一部を助成する事業。
宿直等代替職員活用支援事業
育児・介護中の女性医師等が働き続けやすい職場環境づくりとして、医療機関が女性医師等の宿直・休日勤務等を免除し、当該女性医師等の代わりの非常勤勤務医師等
*²
を宿直等に勤務させる事業。
交付額
*³
の算定・条件等がある。病院からの申請・実績報告が必要である。
*2
:診療科は同一でなくともよい。
*3
:1~3の補助率は、それぞれ2分の1。
一人医長のメリット
自身の裁量で、業務量調整や、病児受診・看護休の時間調整などが可能である。
IVRと画像診断の両立
所属施設のIVR需要とIVR関連収益、画像管理加算との兼ね合い、読影数などを、医事課とともに算出・試算し、各科長や病院長に諮りつつ、業務内容を決定している。
例)読影を優先するべきか。
例)各種IVR手技料(多くはDPC非包括)を考慮して、可能な範囲でIVRを行うか。
など。
読影以外の業務
IVR(ドレナージ、TACE、緊急止血、PTGBD、US/CTガイド下生検など)
診断US(必要時)
検査の適正化(CT・MRIの撮影条件等)
各種同意書やマニュアルの作成・導入・改訂など
医療安全(造影剤副作用に対する対応構築、院内周知など)
医療放射線安全管理(医療放射線管理委員会の長=放射線科長)
地域連携(開業医からの検査依頼、検査後の緊急連絡など)